バーチャルオフィスは初期費用を安く抑えつつ、一等地にビジネス拠点を構えられることから、近年急速に需要が高まっています。大阪は東京に次ぐ主要都市であり、バーチャルオフィスを利用したい企業は少なくありません。
しかし、大阪には多くのバーチャルオフィスがあるため、どこを選べばいいか迷ってしまいますよね。そこで、今回は大阪でおすすめのバーチャルオフィスを7社紹介します。
バーチャルオフィスを選ぶ際に注目するべきポイントも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
大阪のバーチャルオフィスおすすめ:①格安
まずは大阪で格安のバーチャルオフィスを紹介します。
DMMバーチャルオフィス 大阪梅田店
画像:DMMバーチャルオフィス 大阪梅田店公式サイト
「DMMバーチャルオフィス 大阪梅田店」は、DMM.comが運営するバーチャルオフィスです。
特徴は、都会の一等地の住所を格安で借りられること。同店は梅田駅から徒歩4分・西梅田駅から徒歩5分という、梅田の一等地の格式ある超高層オフィスビルの中にあります。信頼性の高い住所を登記や名刺に利用でき、企業のブランドイメージを損なわずにコストも抑えられます。
DMMバーチャルオフィスのプランは「住所貸しプラン」と「固定電話セットプラン」の2種類です。オプションで、業界初のAI秘書自動応答サービスや郵送物の宛名追加サービスを付けられます。
料金プラン
【DMMバーチャルオフィス 大阪梅田店のサービス詳細はこちらから】
ワンストップビジネスセンター
画像:ワンストップビジネスセンター公式サイト
2009年に設立された「ワンストップビジネスセンター」は、全国に38店舗を展開するバーチャルオフィス企業です。大阪では梅田・本町・心斎橋に計3店舗があります。
大阪梅田店は梅田の一等地であるリッツカールトン大阪ホテルの横、大阪心斎橋店は心斎橋駅より徒歩3分の一等地、大阪本町店は地下鉄本町駅から徒歩5分の好立地です。
住所・電話番号のレンタル、郵便・FAXの転送、電話秘書代行などに対応しており、ビジネスを手助けするサービスが豊富です。レンタル会議室も完備しているため、商談や来客スペースとして気軽に利用できます。
さらに、契約した店舗の会議室だけでなく、ワンストップビジネスセンターの全国30拠点以上の各会議室を利用できるため、出張の際にも便利ですよ。
料金プラン
エコノミープラン | ブループラン | オレンジプラン | |
入会金 | 9,800円 | 9,800円 | 9,800円 |
月額費用 | 4,800円~ | 8,900円 | 14,800円 |
法人住所登記 | 可 | 可 | 可 |
郵便物転送 | 可 | 可 | 可 |
来客対応 | 可 | 可 | 可 |
会議室利用 | 可 | 可 | 可 |
電話・FAX転送 | ー | 可 | 可 |
電話秘書代行 | ー | ー | 可 |
SOUHATSU
画像:SOUHATSU公式サイト
「SOUHATSU(ソウハツ)」は、大阪・埼玉・名古屋で格安のレンタルオフィス・バーチャルオフィスを提供しています。
大阪の店舗は、大阪野田阪神店・大阪城東店の2つ。大阪野田阪神店は地下鉄千日前線野田阪神駅から徒歩2分、大阪城東店は地下鉄今里筋線鴫野駅から徒歩4分の好立地にあります。
サービスは基本的なものが中心で、住所利用や法人登記はもちろん、郵便物の受取や電話転送、共有FAXにも対応しています。
*料金プランは多岐にわたるため、公式サイトを要確認
大阪のバーチャルオフィスおすすめ:③コワーキング利用も可
ここからは、コワーキングスペースも利用できる大阪のバーチャルオフィスを紹介します。
サーブコープ 梅田ヒルトンプラザウエストオフィスタワー
画像:サーブコープ公式サイト
「サーブコープ」は、レンタルオフィス・コワーキングスペースなどのオフィスサービスを提供する、オーストラリア発の企業です。日本には27拠点あり、すべてビジネス一等地の格式あるオフィスビル内に居を構えています。
大阪には、西梅田の大阪ヒルトンプラザウエストオフィスタワー、心斎橋プラザビル新館、江戸堀センタービル、本町南ガーデンシティの4拠点。もちろん、法人登記も可能です。
オフィスには専任のレセプショニストやバイリンガル秘書、ITプロフェッショナルが常駐。一般的な事務作業のサポートや電話受付、翻訳・通訳など、利用者の業務を手助けするサービスも充実しています。
*料金プランは公式サイトを要確認
オープンオフィス
画像:オープンオフィス公式サイト
「オープンオフィス」は、全国50カ所に展開しているレンタルオフィスサービスです。大阪には、御堂筋・新大阪・京阪淀屋橋・大阪平野町・大阪肥後橋の5拠点があります。
起業家を支援するというコンセプトのもと、同社は低価格でサービスを提供するために、受付や常駐管理者のいない形でオフィスを運営しています。とはいえ、デスクやコピー機、会議室といったビジネスに必要なものは完備されているため、初期費用を大幅に抑えながらすぐに仕事を始められます。
さらに、24時間年中無休なのも魅力です。オフィスの入口には無人受付システムが設置されており、来客対応や宅配便受取も、同じく24時間365日可能です。
*利用料金は利用する部屋や場所によって異なるため、公式サイトを要確認
SYNTH
画像:SYNTH公式サイト
「SYNTH」は、大阪を中心にシェアオフィス・レンタルオフィスを展開している会社です。日本マーケティングリサーチ機構による調査で「顧客満足度 No.1」「経営者おすすめのシェアオフィス No.1」を獲得するなど、評判の良さは業界随一といえます。
大阪は、西梅田ブリーゼタワー・堂島・北浜・本町の4拠点。どの施設もデザイン性が高く、全部屋完全個室で集中して作業できる環境が整っています。オフィスのセキュリティ対策は6重と、巷の会社よりも数段上です。
また、国内20,000軒のホテルや全国のレジャー施設、レンタカーを会員価格で利用できる総合福利厚生サービスもポイント。シェアオフィスでは珍しいサービスとなっており、こうした環境を整えにくいスタートアップや小規模経営者にとっては非常に魅力的でしょう。
*料金プランは店舗によって異なるため、公式サイトを要確認
リージャス 梅田阪急グランドビルビジネスセンター
画像:リージャス公式サイト
「リージャス」は、世界120ヶ国で展開しているレンタルオフィス・バーチャルオフィスで、世界最大手の企業です。国内にも約170拠点あり、大阪の店舗である梅田阪急グランドビルビジネスセンターは、阪急梅田駅と地下鉄梅田駅を真下に構え、JR大阪駅にも直結している好立地にあります。
家具やオフィス内装、ネット環境など仕事に必要なものは一通り完備されており、プランにもよりますが、受付や秘書代行などのサービスも充実。個室オフィスやコワーキングの利用も可能で、さらに福岡・北九州エリア以外の同社ラウンジも使えますよ。
*料金プランは公式サイトを要確認
大阪のバーチャルオフィス選びのポイント
最後に、大阪でバーチャルオフィス選びをする際に注目したいポイントを紹介します。
自社のイメージに合った立地か
土地から受ける印象は自社のイメージや提供するサービス・商品にも影響します。バーチャルオフィスは、自社のイメージに合った立地の住所を利用できるのがメリットです。
バーチャルオフィスのメリットを活かすために、自社に合った立地を選ぶ必要があります。業種によってイメージに合う立地は異なりますが、自社と同じ業界や業種が集まるエリアは、自社のイメージに合っている可能性があります。
同じ業界や業種が集まるエリアにオフィスがあれば、横のつながりや相乗効果で新規顧客の開拓にも有利に働くかもしれません。
例えば、梅田周辺は梅田駅やJR大阪駅といった巨大なターミナル駅や豊富な商業施設がある、大阪で代表的なオフィス街です。製造業関連のオフィスや金融・保険業、各種サービスなどの集客性を求める企業が多数集積しています。
また、本町周辺は繊維産業の中心地として発展してきたエリアであるため、繊維関連企業が多く、その他に建設業や情報通信関連の企業が集積しています。さらに、自社の住所が一等地にあれば、信頼性と安心感のある会社だという印象を与えることができ、取引先などに信用を得られやすくなるでしょう。
受付スタッフの対応は良いか
バーチャルオフィスだとしても、住所や名刺を見て突然来訪する方がいる可能性があります。値段が高くなってしまいますが、企業として信頼度を高めたいなら、常駐スタッフが受付対応してくれるバーチャルオフィスを選ぶとよいでしょう。
その場合、対応するのは受付スタッフになります。受付スタッフの対応が悪いと来訪者に不安や不信感を与えてしまうかもしれません。
受付スタッフの対応の質は、会社のブランドイメージや信用にもつながります。内見できる場合は受付スタッフの接客をチェックしておきましょう。
契約前の審査がきちんとされているか
過去に詐欺業者などがバーチャルオフィスを利用していた背景があるため、バーチャルオフィスの契約前の審査は通常、厳格な審査基準で行っています。契約前の審査が甘い場合、詐欺業者や反社会勢力の関係者が利用しているかもしれません。
詐欺業者や反社会勢力の関係者が大きな犯罪でニュースになってしまった場合に、同じバーチャルオフィスを利用している企業は、悪影響が出てしまいます。会社のブランドイメージや信用を守るためにも、厳格な入会審査を行っているバーチャルオフィスの運営事業者を選びましょう。
契約の期間や更新、解約に関する情報も要チェック
契約の期間や更新、解約に関する情報も事前に確認しておきましょう。会社によって利用規約や契約内容は異なります。
保証金、共益費などの毎月のコスト、オプション料金、最低契約期間や更新、解約における事前の通知期間は特に重要です。解約予告は通常3か月前ですが、中には半年前の解約予告が必要と契約書に書かれているケースもあるため、注意しましょう。
また、中には契約更新の際に発生する更新費用が発生する場合や退去費用や解約金が高額な場合があります。
まとめ
今回は、大阪でおすすめのバーチャルオフィスを8社紹介しました。バーチャルオフィスは初期費用を抑えて一等地の住所を利用できるなど魅力的なメリットがあります。
プランや利用規約などのサービスはそれぞれの会社で違いがあるので、実際に内見や問い合わせしてみることをおすすめします。