従業員満足度（ES）とは？意味や重要性、向上のメリット、取り組み事例などを紹介

「新入社員がすぐに退職してなかなか定着しない」
「社員のモチベーションが向上しない」

このような悩みは、従業員満足度が低いことが原因かもしれません。「従業員満足度（ES）」が低ければ、社員が定着せず人手不足に悩まされることになります。

一方で従業員満足度が高ければ、社員がワクワクしながら仕事に取り組める環境が社員のモチベーションアップにつながり、会社の生産性向上が期待できるでしょう。従業員満足度の向上は、安定した雇用状態と業績アップを成功させる鍵となります。

とはいえ、従業員満足度を高めるにはどうすれば良いのか、そもそも従業員満足度とはどういうものなのかわからない方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、従業員満足度の意味や従業員満足度が高いことで得られるメリットを詳しく解説します。

従業員満足度（ES）とは？

従業員満足度とは、社員が会社に対してどれほど満足感を得ているかを示したものです。英語表記で「Employee Satisfaction」となることから略して「ES」とも呼ばれます。

「会社に対して満足しているかってどういうこと？」という方のために、具体的な項目をいくつか挙げましょう。

• 給料や福利厚生などの待遇
• 労働環境
• 職場の人間関係
• 仕事に対するやりがい

「業務内容」「職場環境」「人間関係」などさまざまな視点から会社を見た時、社員がどの程度満足しているのかは、仕事に向かう姿勢に大きく影響するため大変重要です。

従業員満足度が重視されるようになった背景

近年、従業員満足度が重要視される背景には、少子化により多くの企業が人手不足に陥り、人材確保が課題となっていることも要因のひとつです。

さらに、転職や副業、フリーランスが一般化し、キャリアプランが多様化したことが挙げられます。より働きやすい環境や活躍しやすい条件を求めて、人材が流出することが懸念材料となっているのです。

終身雇用制度が一般的だった時代に比べて、現在はキャリアアップを目的とした転職や起業も多くなりました。最近では、多くの企業が副業を解禁し、働き方も多様化しています。

このように、多様なキャリアプランを選択できる時代だからこそ、「この会社でずっと働きたい」と思えるような環境整備が求められているのです。

また、厚生労働省の「今後の雇用政策の実施に向けた現状分析に関する調査研究事業」によると、従業員満足度と顧客満足度の両方を重視する企業は、顧客満足度だけを重視する企業に比べて業績状況が好調であるとする割合が高くなっています。

売上高と売上営業利益率がどちらも増加傾向であることから、従業員満足度を高めることが重要視されるようになりました。

従業員満足度を向上させるメリット

経営者の中には「従業員満足度を上げると社員の気がゆるむのでは？」と思われる方もいるでしょう。日々の売上に目を光らせ、「厳しく接することで緊張感を持たせて売上につなげよう」、「社員のことより会社都合を第一優先にしてしまう･･･」といった考えを持つ企業も少なくありません。

しかし従業員満足度を向上させると、実際には企業側に多くのメリットがあるのです。
ここからは、従業員満足度が高いことで得られる4つのメリットを紹介します。

生産性が向上する

まず1つ目のメリットは、生産性が向上することです。従業員満足度が高まれば、「会社のために頑張って働こう！」「会社のために自分にできることはないか？」と社員の仕事に対するモチベーションも上がります。

従業員満足度が低い会社では、社員が「働かされている」「やりたくないのにやらされている」といった受動的な考えが高まりがちです。

しかし、従業員満足度が向上し会社の経営理念に共感できたり仕事にやりがいを感じられたりすると、社員の考え方が主体的となり「働きたい」といった前向きな気持ちに変化します。社員一人ひとりがこのような考え方になれば、生産性が向上し業績アップへとつながるのです。

顧客満足度が向上する

顧客満足度（CS）とは、商品やサービスに対してお客様がどの程度満足したかを示すものです。

従業員満足度と対比される概念ですが、従業員満足度が上がることで顧客満足度の向上にもつながると言われています。

例えば、お客様と直接対面する接客業。従業員満足度が高い会社の社員は仕事に対するモチベーションが高いため、お客様への対応が丁寧です。

また自社製品やサービスへの愛着度が高くなれば、「もっとこの商品を広めたい」「たくさんの人に使ってほしい」といった気持ちが強くなり、営業や接客の質を上げるために積極的に取り組むようになるでしょう。

お客様への接客態度やサービス品質が向上すると、満足度も高まり、「この会社は対応が素晴らしいから安心して商品を買える！」と社会的評価がアップします。

結果的に利益に直結するため、顧客満足度を上げるために従業員満足度も上げることは有益と言えます。

人材の流出を防止できる

次に、人材の流出を防止できることも大きなメリットです。「企業は人なり」という言葉があるように、企業は働く人によって良くも悪くもなります。

先述したように、転職や副業が一般的となった現代では、よりいい環境を求めて人材が流出することが当たり前になりました。

特に優秀な人材ほど選択肢が多く、キャリアアップを求める傾向が強いため、「この会社で長く働きたい」と思わせるための対策が必要です。

従業員満足度が高まれば、優秀な人材の離職を防ぎ、活き活きと活躍してもらうことが可能です。人材の流動化が進む中で高い定着率を保つには、従業員満足度の向上が不可欠です。

会社のイメージアップにつながる

従業員満足度の向上が会社のイメージアップにつながることも、メリットに挙げられます。

最近は、ネット上に会社の口コミを投稿するサイトが増え、利用する社員も増加しています。従業員満足度が高いと良い口コミが多く投稿されるため、会社のイメージアップが期待できるでしょう。

会社の口コミは、就職・転職先を検討中の方にとって重要な参考資料のひとつです。企業の情報を得るために活用する人も増えていますので、軽視できません。

良い口コミが多い会社であれば「ここに就職したい！」と応募が集まる可能性が高いので、人手不足解消にも役立ちます。

従業員満足度を構成する5要素

従業員満足度を構成する要素はいくつかあります。それらを総体的に分析して社員が会社に満足しているかどうかを見極めるのですが、具体的にどのような要素があるのでしょうか？
ここからは、従業員満足度を構成する5つの要素を解説します。

1：企業理念への共感

「何を目標に会社を運営するのか」という経営理念に社員が共感してくれることで、会社と同じ目標に向かって仕事に取り組めるためモチベーションも上がります。

企業が掲げているビジョンや目標を理解し、社員が共感していれば、「やりたくないことをやらされてストレスがたまる」といった状況を回避できるでしょう。企業理念への共感度が高い組織は、団結力に優れ離職率の低下につながります。

とはいえ、経営理念への共感に無理強いは厳禁です。「会社の経営理念を理解して業務にあたってください！」と会社都合を押し付けてしまっては、社員が嫌々仕事をする雰囲気となり従業員満足度が下がります。

社員自身が「会社の目標実現に貢献できるよう頑張りたい！」と思ってくれることが大切なので、この2つの違いをきちんと理解しておきましょう。

2：報酬や福利厚生への満足感

報酬や福利厚生への満足感は、社員が仕事に対する対価を感じやすい部分です。

社員の中には、ただ仕事が楽しいということではなく、生活のために仕事をしているという認識を持つ方もたくさんいます。そうした人々にとって重要なのは、報酬や福利厚生などの待遇面です。

働きに見合った給料がもらえているか、社員のために豊富な手当が用意されているかなどが、従業員満足度を大きく左右させます。

ただ、報酬や福利厚生を多く与えているからといって、従業員満足度が向上するとは限りません。金銭的報酬だけではなく、企業理念への共感や就業環境の整備、成果に対する正当な評価を重視し、仕事に対するモチベーションアップにつなげることが大切です。

3：自分の仕事が生み出す成果

続いて、自分の仕事が生み出す成果も重要な要素です。

自分の仕事が社会や企業の業績にどう貢献できているかわからなければ、やりがいを感じられず離職につながってしまいます。最近では、「どんな成果を挙げられるか」で企業の価値を判断している人が増えてきました。自分が生み出すものにモチベーションを感じる人も少なくないのです。

特に、顧客と直接触れ合う機会のない、バックオフィス業務では「自分一人がいなくても会社は回る」「社会や会社の役に立っていない」と考えがちです。

このような社員へしっかりと会社への貢献度や社会とのつながりを提示できるよう、社内報や評価システムを見直しましょう。

「〇〇さんのおかげで集客がうまくいって売上が上がったよ！」
「社会インフラを担う当社の業界で災害時に〇〇を提供した」

このように、社会や会社に貢献できていると実感することで「もっと頑張ろう！」というモチベーションアップにつながり、従業員満足度が高まります。

4：人間関係

社内の人間関係も従業員満足度に大きな影響を与えます。

どんなに仕事にやりがいがあり報酬や福利厚生に満足していても、上司や同僚、部下との人間関係がうまくいっていなければ、大きなストレスとなり、従業員満足度は低下します。

一方で「チームワークがいい」「意見が言いやすい」「ハラスメントがない」といった良好な人間関係は、従業員満足度を高める要素です。報酬面や福利厚生に少々不満があっても、従業員同士の人間関係が良好な企業は、離職率が低い傾向にあります。

5：職場環境

職場は1日の1/3程度の長い時間を過ごす場所です。自宅とまではいかなくても、快適な環境を整えなければ、社員はのびのびと仕事ができません。

例えば、多くの従業員が気にする労働環境には以下のようなものがあります。

• デスクやチェアなどの使い心地の良さ
• 落ち着いてくつろげる休憩室の設置
• 冷暖房の効き具合
• 良好な人間関係
• トイレが清潔
• 女性のロッカールームがある

これらのポイントが快適であれば、社員は仕事に集中しやすくなります。安定した勤務時間を過ごせるため、高い従業員満足度をキープできるでしょう。

アンケートで自社の従業員満足度を把握しよう

従業員満足度を向上させるには、まず会社の方針や制度を見直すため社員一人ひとりにアンケートを実施しましょう。アンケートを取る場合、何のために実施するのか目的を明確にすることも大切です。

「待遇面」「労働環境」などさまざまな項目を設けて社員からアンケートを取ると、会社がどの項目を優先的に改善すべきかを明確にできます。

ここからはアンケートの設計から改善方法について解説します。

①設計と作成

まずは、どのようなアンケートを作成するのか、目的を明確にして設計しましょう。目的が明確でない場合、調査が目的となりアンケート結果が施策に活かされないこともあります。これでは、やるだけのアンケートで答えた社員の労力が無駄になってしまうでしょう。

「あのアンケートって結局何だったんだろう」とアンケートを実施したことが逆効果になるため注意してください。

また、社員が答えやすいようなアンケートを作成することも重要です。

• 設問数に配慮する
• 匿名にする
• アンケートの締め切りは10日～2週間程度の期間を設ける

設問数が多すぎると集中力が切れ、手間もかかります。また、個人を特定できる状態にしてしまうと、社員が素直な意見を書きにくくなってしまいますので匿名がベターです。

社員からの本音を聞き出すことでより正確な従業員満足度を計測できるため、社員が安心してアンケートに回答できる工夫をしましょう。

②実施

アンケート調査を実施する際には、何のために行う調査なのか社員に周知しましょう。目的がわからなければ、社員もどう答えていいか迷ってしまいます。

しかし、「離職率低下のため」「職場環境改善のため」「社員の意欲を向上させるため」など、目的がわかれば、社員が日頃考えていることを書きやすくなるでしょう。

アンケートは回答率が悪いと、調査結果と現実の間に誤差が生じてしまいます。回答率を上げるために、回答時間に余裕を持ち、答えを選択方式にするなど手間がないように工夫することも大切です。

③分析

アンケートが終了したら分析に入ります。調査する母集団が大きいと、集計だけで大変な作業になるため、外注することも視野に入れましょう。

調査の分析方法は下記の3つです。

• 単純集計：集計したデータを全体のサンプル数で割って平均値を算出。その結果から、数値が高い項目と低い項目を相対的に分析する。
• 単純クロス集計：社員の属性(年齢や役職・部署など)と質問項目をかけ合わせる方法。職場ごとの問題を浮き彫りにできる。
• 単純満足度構造分析：従業員満足度が高い人の傾向を知る方法。質問に対しての満足度から改善策を導き出す。

こうしたアンケート結果の分析をすれば、職場の状況の正確な把握が可能です。これまで見えなかった、企業が抱えている課題を見つけることができます。

④改善

③の分析を実施して見つかった課題は、対策や施策を練って改善につなげます。抱えている問題により施策は異なりますが、「人事評価制度の改善」「社員教育の見直し」「職場環境の整備」「研修を実施する」などが挙げられます。

アンケート結果を根拠にできるため、課題解決に向けた改善策も社員や役員に受け入れてもらいやすくなるでしょう。従業員満足度の向上は、会社全体が一丸とならなければ成果が上がりませんので、周りを巻き込んで施策に取り組むのがポイントです。

またアンケート調査結果は、フィードバックがなければ社員に不信感をもたれる可能性があります。アンケートを実施する際は、目的から結果、改善までを社員と共有することも大切です。

従業員満足度を向上させるには？対策の例を紹介

従業員満足度にはたくさんの項目があるため、その分改善策もたくさんあります。「やることが多すぎて何から手をつけたらいいかわからない！」という方もいるでしょう。

そこでここからは、従業員満足度を効果的に高める施策事例を紹介します。改善の優先順位を立てられず途方に暮れている方は、ぜひ以下のポイントを参考にしてください。

1：企業理念への共感

従業員満足度調査で企業理念への共感が低いという結果が出た場合は、早急に改善に取り組みましょう。企業理念が低くなる原因は、主に下記の4つです。

• 理念を浸透させる工夫をしていない
• 理念が抽象的でわかりにくい
• 理念が創業時のままで古い
• 理念の背景や意味が社員に共有されていない

このような状況では、社員がそもそも企業理念の意味や目的を理解できていません。これでは共感することもできないため、下記の対策を実施しましょう。

• 経営層が社員へ理念を説明する機会を設ける
• 社内報や社内ポータルサイトを活用する
• 新入社員研修で理念を学ぶ機会を設ける
• 人事評価制度に理念を取り入れる

企業理念を新人研修に取り入れる企業は少なくありませんが、採用後も発信し続けることが重要です。社内ポータルサイトや社内報で触れることはもちろん、人事評価制度に理念を取り入れることも効果的です。

なぜこの理念なのか、背景まで説明すると共感を得やすくなります。

2：報酬や福利厚生への満足感

報酬や福利厚生への満足感が低い場合は、モチベーションを低下させる原因となります。例えば下記のような場合は、満足感を得られません。

• 人事評価が曖昧
• 上司の私情が評価に大きく影響する
• 成果を出していない人と同じ報酬

これでは愚痴や不満が多くなり、職場に活気がなくなります。とはいえ、報酬や福利厚生はただ上げればいいというものでもありません。社員のモチベーションにつながるような施策が必要です。

例えば下記のようなものです。

• 住宅・家賃補助、食堂・昼食補助など衣食住につながる手当
• 成果主義を導入し、社員の頑張りが正当に評価されるように改善
• 1on1ミーティングを実施し昇給に向けた行動のフィードバックを行う

衣食住に関する手当は、福利厚生で不動の人気を誇るものです。「会社から半径3kmに住む社員は家賃補助あり」とすれば、通勤にかかる時間を削減できます。通勤時間が長いと体力・気力が消耗しやすいため、従業員満足度向上に効果的です。

さらに、成果主義を導入し、社員の成果が正当に評価される環境も「やる気」につながります。全く成果を上げていない人、仕事をしていない人と同じ評価では不満がおきますが、やったらやった分だけ帰ってくる環境は、満足度が高くなるでしょう。

とはいえ、成果を上げることを強引に煽るような状態は、プレッシャーだけを与える結果となりますので注意してください。他には、ミーティングを実施し、「どのような成果を上げれば昇給につながるか」といったフィードバックを定期的に行うことも重要です。

社員がどのような福利厚生を求めているかを理解し、ニーズに合った環境を整えれば、高い従業員満足度を実現できるでしょう。

3：自分の仕事が生み出す成果

調査によって自分の仕事を生み出す成果が得られないと答える社員が多い原因は、下記のようなものです。

• 評価されることがなくやりがいを感じられない
• 業務が企業にどう貢献できているのかわからない
• 性格や能力・スキルに合っていない
• 成長を感じられない

ただ黙々とルーティンワークをこなすことが多いバックオフィスでは、成果が見えにくく上記のような状態に陥りやすい職種です。また、成果を上げても評価されることがなければ、会社に貢献している実感も湧かないでしょう。

仕事に対して「頑張っても頑張らなくても同じ」「自分がやる意味がない」といった考えになれば、モチベーションは下がる一方です。

これを改善するには下記のような施策が効果的です。

• 1on1ミーティングでフィードバックを行う
• 社内ポータルサイトで成果を取り上げる
• 社員インタビューを実施して社内報に掲載する
• 目標や評価の基準を明示する

業務適性や裁量の適正感を測る手段として、1on1ミーティングでフィードバックしましょう。きちんと評価を受けると、社員のモチベーションがアップしやすいです。また、社員インタビューなどで社員をピックアップする、ポータルサイトで部署の成果を取り上げるなども、成果を感じやすくなります。

目標や評価の基準を明示して、社員にフィードバックすることも有効な対策です。

4：人間関係

人間関係は離職率に大きく影響を与えるため、早急に改善しましょう。報酬や仕事のモチベーションが高くても、人間関係の悪い職場は人が定着しません。

人間関係が悪くなる原因は、下記のようなものです。

• 上司の機嫌でその日の対応が変わる
• 同僚と性格や価値観が合わない
• テレワークで同僚とコミュニケーションを取る機会が少ない
• 上司のマネジメントに不満がある
• 発言・相談しにくい現場

このような職場環境は、満足度を著しく低下させてしまうため、下記のような対策をしましょう。

• テレワークでもコミュニケーションを取れる環境を整える
• チャットツールを活用して、頻繁にやりとりできるようにする
• 社内グループを作り活動を行う
• 部署間を超えたフリーアドレスを取り入れる
• カフェスペースを併設し、他部署との交流等を増やす

人間関係を円滑に進めるためには、コミュニケーションを取ることが先決です。テレワークの場合は、電話ではなくWeb会議で顔を合わせることを大切にしましょう。

またチャットツールで気軽にやりとりできる環境も整えると、閉鎖感も軽減されます。社内グループを作り、さまざまなイベントを開催するのも効果的です。

他には、フリーアドレスを取り入れたりカフェスペースを設けたりして、他部署との交流を増やすようにするのも有効です。

5：職場環境

残業が多いなど、職場環境に対する満足度が低い場合の原因は主に下記のようなものです。

• デスクや部屋が使いにくい
• 時間外労働が多く職場にいる時間が長い
• 会社の周りに食事する場所やコンビニがない
• 働いていて事故など危険なことがある
• 使用しているオフィス用品が古くて使いづらい
• 水回りが古く清潔感がない

このような職場環境は、モチベーション低下につながります。オフィス用品メーカーのコクヨでは、社員の働きやすさを改善するオフィス改革が、業務効率化や生産性の向上につながると推奨しています。
（参照：：働き方改革を実現するためのワークスタイルについて詳しく解説）

そこで、職場環境を改善するために下記のような対策をしましょう。

• 仮眠やマッサージなどリフレッシュできるスペースを設置する
• 社員食堂やカフェを設ける
• 工場などは事故などの危険を抑止
• デザインや機能性に優れたオフィス用品を取り入れる
• 古い機器は最新機器に変える
• 女性専用のロッカールームを設ける

対策4でも解説しましたが、他部署の社員同士の接点が増えるオフィス環境は、コミュニケーションの促進に効果的です。また、昼寝やマッサージなど、リフレッシュできるスペースを設けると、社員の満足度も上がるでしょう。

従業員満足度アップのための取り組み事例

ここからは、従業員満足度アップのための取り組み事例を紹介していきます。

サイボウズ：ワークライフバランスの見直しで離職率大幅ダウン

KintoneやサイボウズOfficeなどで有名なソフトウェア会社「サイボウズ」。かつて離職率28％を記録し、人材の定着性に大きな課題を抱えていました。もともと人材流動の激しい業界ではありますが、同社では長時間労働や休日出勤の多さも重なり、どんどん人が辞めてしまっていたのです。

この問題を解決するために、同社はワークライフバランスの見直しを実施しました。具体的には、特別休暇や育児・介護休暇、短時間勤務などを利用しやすくしたり、人事評価のシステムを刷新したり、社内コミュニケーションを活性化させたりといった取り組みがあります。

これらの結果、近年の離職率は3～5％にまで低下。ワークスタイルに関する賞を多数受けるようにもなりました。

参照：サイボウズ公式サイト

Speee：仮眠・集中スペース設置で生産性アップ

マーケティング支援などを手掛ける「Speee」では、オフィスに仮眠・集中スペースを設置しています。

雑魚寝用スペース、布団スペース、リクライニングスペースの他、漫画喫茶のようなスペースまであり、使用時間や使用回数は無制限です。利用用途も自由で、仕事に使うのも良し、昼寝に使うのも良しとなっています。

リフレッシュになるのはもちろん、擬似的なプライベート空間があることで安心感を得られると、従業員から好評です。

参照：アスキー/私たちの働き方カタログ

従業員満足度アップにはアウトソーシングも有効！

上記の対策だけでなく、従業員満足度アップにはアウトソーシングも有効と言えます。業務を外部へ委託することで担当者の負担が軽減され、残業が減ったりリソースに余裕が生まれたりする結果、働きやすさが改善されるからです。

従業員を雇用するよりリーズナブルなことが多く、コストを抑えながら外部の優秀な人材を活用できる点も、企業にとって魅力的でしょう。

バックオフィス業務はフジ子さんにお任せを！

画像：フジ子さん

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まとめ

経営者として日々の売上や資金繰りに注力することも必要ですが、会社のために尽力してくれている社員に目を向けることはもっと大切です。

実際に、従業員満足度が高いことで業績アップや離職率の低下などさまざまなメリットを感じている企業はたくさんあります。

ただ、従業員満足度は内面的なもので目に見えるわけではありません。社員が本当はどんな感情を抱きながら仕事をしているのか分からず、不安を感じている経営者もいるでしょう。

そんな方は、ぜひ上記で紹介した従業員満足度の計測方法を参考にしてください。社員の本音が明確になれば、効率よく従業員満足度を高める対策も講じられます。

経営者も社員も気持ちよく仕事ができるような素敵な会社作りを目指しましょう。